「日本情報処理教育普及協会」「日本ソフトウェア教育協会」「マルチメディアクリエイター教育普及協会」「Web利用・技術検定協会」「日本ホテル実務教育協会」の５協会は、急速に変化する社会情勢と人材ニーズの多様化に対応すべく、平成14年 株式会社サーティファイを設立し、そのもとに統合いたしました。以降「コミュニケーション能力認定委員会」「著作権検定委員会」「コンプライアンス検定委員会」の３つの新しい委員会を加え、より強固な運営基盤のもと様々な認定試験を主催しています。
急激に進化する現代社会において､年功序列や終身雇用は崩壊し､多くの企業が実力主義･業績主義に移行しています｡そのような時代だからこそ､人材の保有スキルを明確に判断する指標として資格試験は今まで以上に重視されています｡サーティファイの認定試験は､実際の業務に活用できるスキルを測定することを目的として開発されました｡単純知識や操作能力ではなく､ビジネスシーンにおいて何ができるのか､｢即戦力を証明する試験｣を提供しています｡
専門化･高度化する知識･技能を全54級種のレベル別に認定
急激に変化する現代社会に迅速･柔軟に対応した認定試験を提案
時代が求める人材ニーズに即応し､｢客観性｣と｢公平さ｣を保つ信頼ある試験を提案するため、サーティファイでは各専門分野の第一線でご活躍中の方々からなる認定委員会を組織しております。
「客観性」と「公平さ」を保ち、社会から信頼される透明度の高い認定試験を提供
民間ならではのスピードと柔軟性を活かし、常に時代の求める認定試験を提案
サーティファイ情報処理能力認定委員会（旧 日本情報処理教育普及協会）は、昭和58年に設立され､平成22年で27年目を迎えます｡
大学や専門学校等の教育機関や企業の団体受験に加え、公開試験と合せたのべ受験者数が、平成21年8月を以って200万人を突破いたしました。
平成12年度に10万名を超えた年間受験者数はその後も増加を続け､平成21年度の受験予定者数は12万名に及んでいます｡
全国の教育機関との強固な連携により､平成21年度の認定試験実施会場は､1,166会場となりました｡今後も、より多くの教育機関と協力関係を築いて参ります｡
教育機関を中心に拡大したサーティファイの試験は､近年確実に産業界へも浸透しています｡経営者･採用担当者向けの告知をはじめ､企業･団体に対する試験案内の送付､新聞や各種媒体への掲載等､サーティファイ試験の認知度を更に高め､合格者のステータスを向上させて参ります｡
過去問題や分野別練習問題を掲載した試験対策用の問題集を発行しています｡また､他の出版社が発行する書籍も含め､受験に役立つ教材を充実させるとともに､試験のための効果的なカリキュラムや研修会を提案し､社会が求める技能の向上に貢献しています｡
情報処理技術者能力認定試験やビジネス著作権検定をはじめ､サーティファイが主催する多くの試験では､合否結果だけではなく､更なるスキルアップのために分野別(問題別)の正答状況をお伝えしています｡また､企業や教育機関等の団体単位で受験された場合は､受験結果一覧表を提示し､全体的な傾向をご案内しています｡
一般受験者の受験会場として､公開試験会場を全国各地に設置しています｡ビジネス著作権検定やビジネスコンプライアンス検定をはじめとした8つの認定試験は全国の主要都市で開催され､一方でその他の認定試験については､全国の教育機関と連携のもと､随時公開試験会場として全国各地で実施できるようになっています｡
